どうも中国輸入副業アドバイザーのhideです。
Amazonで販売を行う上で、アカウントの健全性を保つことは安定した収益を稼いでいくために、心がける必要があります。アカウントの健全性に問題があるとAmazonから調査が入ることがあり、この調査に適切に対応することができなれば、アカウントの停止、凍結につながってしまいます。
調査には実態をありのままに回答すればよいわけではなく、Amazonが求めていることに対して適切に回答する必要があります。
購入者からの言いがかりに近いような問い合わせを元にAmazonからの調査が入ることもあるので、まったくAmazonから調査が入らないようなアカウント運用ということは難しいですが、できる限り不良率が高い商品や真贋の疑いのある商品、知的財産権を侵害しているおそれのある商品は取り扱わないことが望ましいです。
アカウント停止になるとすべての商品販売を行うことができなくなり、売上金もペンディングされます。販売の機会損失が大きいだけでなく、売上金のペンディングにより仕入れ先や外注先への支払いが行うことができなくなることもありえます。
アカウント調査で気を付けるべき点を説明しますので参考にしてください。
アカウント調査とは
アカウントの調査は、商品の真贋に関する調査、出品調査、注文キャンセル率に対しての調査などいろいろあります。セラーセントラルのアカウント健全性の項目になっている内容について、問題があった場合は調査が入る可能性が高いです。
購入者からの問い合わせ、知的財産権の権利者からの通報がきっかけとして調査入ることもあります。
Amazonからどのような調査が入るかによって、対応は異なりますが調査に備えて資料などは日々整理しておくことが望ましいです。
中国輸入で調査が入る可能性
中国輸入の商品はノーブランド品以外の商品を取り扱う場合は、真贋調査や知的財産権（特許権、意匠権、商標権）の調査が入ることがあります。アリババやタオバオなどの中国の仕入れサイトで、ブランド品と思われる商品は偽者の可能性があるため、仕入れは避けたほうが無難です。中国の偽物はパッケージや商品細部までそっくりの商品が出回っていますので、見分けることは困難です。
品質の悪い商品を取り扱うと返品される可能性が高くなります。返品率が高くなると調査対象となり、出品停止になることもあります。商品レビューなどが悪い商品は品質が悪い可能性があるため、注意しましょう。
知的財産権の調査
知的財産権の侵害については、OEM商品を企画、生産する段階でしっかりと権利を侵害していないか調べることで防止することができます。J-platPatで知的財産権を検索できるので、疑わしい商品は調べておきましょう。
知的財産権の侵害について以下の記事で参考にしてください。
中国輸入の商品は、品質に劣っているものもあり商品への問い合わせや返品率が高くなることがあります。購入者からの問い合わせにより調査が入ることがありますので、品質が悪い商品や不良率が高い商品は取り扱わないことが望ましいです。
ＯＥＭ商品の不良率の改善については以下の記事を参考にしてください。
もし調査がきたら
私の経験からですが、初めて調査が来たときはかなり焦ります…
そしてすぐにAmazonに返信を行いたくなります。
しかしAmazonに対して素早く返信すれば、調査が解決するわけではないのでまず落ち着いてAmazonからの調査内容をしっかりと確認しましょう。
そしてAmazonが求める対応への適切な返答文と添付資料を準備することが大切です。
Amazonへの一度目の回答で調査が終われば望ましいですが、解決しない場合もありえます。
何度もAmazonとやり取りをしていても、解決しないともうアカウントを再開することが難しいのではないかと思ってしまいます。
実際、私が10回以上Amazonとやり取りをしたときには、どのような資料を提出しても認めてもらえないのではないかと思ってしまいました。しかし改めてAmazonからのやり取りを見返して、Amazonが求めている対応をしっかりと検討したうえで返答したことにより、アカウント停止から再開したことがあります。
調査が来た場合でもあせらず、Amazonからの連絡をしっかりと読み込んで、求められている対応を十分に検討して解決を目指しましょう。
まとめ
私は何度かアカウントの調査連絡がありましたが、対応に非常に神経をつかうため、できる限り調査がこないような健全なアカウント運用を心がけたほうが良いと思います。
売り上げが伸びていて、仕入れも増えているときにアカウント調査がはいり、アカウント停止になってしまうと仕入れ費用を支払うことができなくなってしまい、輸入ビジネスから撤退しないといけない可能性がでてきます。
仕入れを行うに商品について調査をしっかりと行い、 知的財産権や商品不良など中国輸入で調査が入る可能性を減らしておきましょう。
